トルコ勤務の海外駐在求人に強い転職会社を厳選して紹介しています。
＜トルコ勤務の海外駐在求人に”特に”強い転職会社＞
JACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェント、ビズリーチ、ランスタッドの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。
メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録（会員登録）をして、コンタクトを取ってみてください。
各転職会社によって、希望する国の駐在求人を取り扱いのある・ないというのは出てくるので、なるべく、求人情報の取りこぼしがないように、複数の転職会社にコンタクトを取るようにしてください。
トルコ駐在求人については、数こそ、それほど多くはありませんが、業種を問わなければ常になんらかの募集がされている状況です。
（基本的には、駐在員候補としての募集が多くなり、”即トルコ駐在員”としての募集は少なく、他国の拠点への駐在の可能性もある求人もあります）
日系企業の駐在求人だけに絞ると数は少なくなりますが、日本以外の外資系企業のトルコ駐在求人やトルコ現地企業の求人を合わせれば、それなりに選択肢は増えます。
日本以外にトルコに進出している外資についてはヨーロッパの企業が基本的に多く、オランダを中心にイタリア、オーストリア、イギリス、ドイツ、フランス、スペイン、ベルギー、ロシア、スイスと多種多様です。
ヨーロッパ以外の外資であればアメリカ、中近東であればUAEやカタール、アジアでは韓国や中国、そして台湾などの企業がトルコに進出しています。
※メキシコ系企業、オーストラリア系企業なども、トルコとのMIKTAパートナーシップの関係から、駐在拠点をトルコ国内に置いていたりもするので、こういった少数の外資も含めれば求人の選択肢は多くなります。
（日系企業以外の外資系企業の多くが、在日外資系企業となるので、日本の転職会社経由でトルコ駐在求人の応募が可能です）
業種については日系企業だけに絞って言うと、以前までは商社、そしてODA関連で建設、農林水産関連が主流でしたが、現在は幅広い業種でトルコに進出しています。
※日系含めた外資全体で言えば、運輸、物流、金融、保険、建設、通信、IT、食品、非金属、サービスなど様々。
例えば、日清やダイドーなどの食品・飲料関連企業が多数進出していたり、工業機械関連を中心にトルコの現地企業を子会社化するなどの動きが盛んです。
ちなみに食品関連で言えばカゴメもトルコに進出していますが、現地で行っているのは種苗事業となります。
こういった種苗などの農業・農薬関連の企業の進出は日系企業は比較的あり、他にもサカタのタネ、住友商事がトルコで種子や農薬・肥料関連の事業を行っています。
また、日系企業や外資が多く関わる業種について触れておくと、自動車、電機部品、化学薬品などの3業種が挙げられます。
特に電機部品はトルコ企業も入れ乱れる形となり、日系企業ではパナソニック、三菱電機、リコー、東芝、ダイキンがトルコに進出しており、駐在員を募集する機会があります。
（それぞれの日系企業がトルコ現地企業を買収や株式取得などで子会社化しており、現地企業名義で駐在員募集されることもあり）
また、電機部品の外資ではサムスン（韓国）、インテル（アメリカ）、ボッシュ&シーメンス（ドイツ）、インデシット（イタリア）などが進出しており、日本の転職会社経由で稀にトルコ駐在員を募集する機会もある状況です。
なお、化学薬品の場合は日本以外にも、アメリカ、ルクセンブルク、アゼルバイジャン、フランス、チェコ、イギリスなどの外資が進出しており、外資・トルコ現地の企業も含めると300社以上の化学薬品企業が国内にはあり、非常に国際色が豊かです。
化学薬品系の外資も、電機部品と同様にトルコ現地企業を出資・買収や子会社化する形での進出する企業もあり、大塚製薬がアブディイブラヒム、ゼンティバ（チェコ）がエジザージュバシュ、アムジェン（アメリカ）がムスタファネヴァドなどを出資・買収や子会社化しています。
駐在拠点について触れておくと、日系企業や外資系企業限らず、ほぼイスタンブール（Istanbul）に集まっています。※日系企業に関しては、7割がたイスタンブールに駐在拠点を置いている。
イスタンブール以外であれば、コジャエリ（Kocaeli）やイズミル（Izmir）の2地域に集まっているような状況です。※コジャエリは、一般的にはイズミットという都市で知られている場合が多いかもしれません。
他には首都であるアンカラ（Ankara）、ブルサ（Bursa）、マニサ（Manisa）、サカリヤ（Sakarya）に拠点を置いている日系企業があったりします。
イスタンブールよりも西方面（ブルガリア、ギリシャ方面）となると、テキルダー（Tekirdag）に拠点を置いている企業がありますが、数は非常に少ないです。
また、中央~東部・東南部のジョージア、アルメニア、そしてシリア、イラク、イランに接する方面については進出している企業は日系企業・外資系企業とも稀です。
ちなみに、南部方面となると、ほとんど拠点を置いている企業はありませんが、ダイドーのトルコでのミネラルウォーター事業の子会社である、Merpezがムーラ県にあったりします。
トルコ勤務の海外駐在求人に強い転職会社
トルコ駐在求人の概要については以上となりますが、実際にトルコ駐在求人を探す場合には、下記にリストアップしているトルコ勤務の海外駐在求人に強い転職会社を活用してみてください。
先に言っておくと、必ず押さえておきたい転職会社としては、すでに冒頭でも紹介しているように、JACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントの3つです。
一つの情報源だと業種やキャリアレベルも偏りが出てくるので、なるべくJACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントの3つは転職活動の際には活用するようにしてください。
同時活用は難しいと思うので、とりあえず、この機会にJACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントの3つには求職者登録（会員登録）だけは済ませておいて、トルコ駐在求人の情報を得られるようにしておきましょう。
JACリクルートメント
トルコ駐在求人を探す際に、必ず押さえておきたい転職会社の1つがJACリクルートメントです。
まず、JACを推す理由としては、トルコに進出している日系含めた外資系企業の駐在求人を業種・キャリアレベル・職種を問わず、幅広く扱っているところが大きなポイントです。
JACと同様に押さえておきたいパソナキャリアやリクルートエージェントなどでは扱わないトルコ駐在求人を扱うケースが多く、JACリクルートメント独自の求人が多いのも見逃せません。
特に、西日本や東海地方が本社のトルコに進出している日系企業の求人はJACで扱う機会が多かったりします。※もちろん、関東・関西が本社のトルコ駐在求人も扱いがあります。
また、日系企業以外で、トルコに進出している外資系企業のトルコ駐在求人を扱うことも多く、特にオランダ、ドイツ、イギリスや中国や韓国の外資系企業の駐在求人を扱う機会が多いのも大きな特徴となります。
（JACリクルートメントはイギリスやドイツ、そして韓国や中国に拠点を置いている為、こういった国の企業のトルコ駐在求人に非常に強い）
こういった外資系企業の場合は日本に拠点を置かない企業のトルコ駐在求人なども稀に扱う機会もあるので、必ずJACは押さえておきたいところ。
ちなみに、冒頭でも少し紹介しているように、トルコ現地企業の求人も非常に稀ですが募集されることがあります。
例えば、自動車関連であれば自動車製造を行うトルコ企業のトファシュなどから求人が出ていることがあるのです。
※トファシュはフィアットの傘下となるため、フィアットのトルコ駐在求人としても募集がされることもあり。
なお、自動車関連で言えば、トルコ国内での販売台数NO.1は外資の中ではルノーで、非常にトルコ地域のマーケティングに力を入れおり、駐在員募集をJACで行うことがあるので覚えておきましょう。
（ルノーの中ではトルコは世界で3番目に売れている地域）
いずれにしても、トルコ駐在求人を探す際には押さえておくべき3つのうちの1つがJACリクルートメントとなるので、必ず求職者登録だけは終えておき、情報を得られるようにしておきましょう。
パソナキャリア
パソナキャリアは、数少ないエントリー・ジュニアレベル（主に20代）のキャリアのトルコ駐在求人を扱う転職会社です。
（職種は営業職が多いのが特徴です。もちろん、エントリー・ジュニアレベルはJACでも取り扱いはあります）
エントリー・ジュニアレベルとなるので、募集自体はトルコ駐在員候補としての募集が大半となります。
トルコに海外出張が比較的多い海外営業としての募集が多く、数年後に海外駐在をしてもらうといった形で募集されることが大半です。
なので、”海外営業→数年後に駐在あり”といった形で募集されることが多いので、単純なトルコ駐在求人よりかは、求人数は多くなります。
ただ、当然ながら、エントリー・ジュニアレベルやスタッフレベルのキャリアで募集されることが多く、募集される段階での年収レンジは400万~600万程度となるので、その点は覚えておきましょう。
なので、海外出張などを経てトルコ駐在をするといった形で考えているのであれば、パソナキャリアはオススメです。
もちろん、即トルコ駐在の求人の取り扱いはパソナキャリアでもあります。
その為、JACリクルートメント、リクルートエージェントと合わせて必ず押さえておくようにしましょう。
リクルートエージェント
リクルートエージェントは、主に日系企業や在日外資系企業のトルコ駐在求人を扱う機会の多い転職エージェントとなります。
JACリクルートメント、パソナキャリアの場合は、”駐在員候補”として募集する求人が多いですが、リクルートエージェントに場合は即駐在員として働ける人材を募集しているケースがほとんどです。
ただ、JACリクルートメント、パソナキャリアよりも、キャリアを求められる傾向があり、募集条件がわりと厳しい求人が多くなります。
例えば、業界5年以上、トルコ語必須などの条件の駐在求人などがあったりします。
なお、日系以外の外資系企業であれば、オランダ企業のトルコ駐在求人がJACリクルートメントと同様に強いです。
というのも、リクルートホールディングスはオランダの人材会社でもあるUSG People B.V.を子会社化しているためです。
いずれにしても、必ずJACリクルートメント、パソナキャリアと合わせてリクルートエージェントも求職者登録だけはしておきましょう。
ビズリーチ
ビズリーチは、主に高年収なトルコ駐在求人を扱う転職エージェントです。
より専門的な分野の求人を扱っている為、自然と年収の高いトルコ駐在求人を扱う機会がビズリーチではあります。
例えば、求人例の画像にもある通り、建設関連の建設コンサルタントなどの駐在求人を募集していたりします。
（トルコの場合はODA関連の駐在求人も多く、こういった政府受注のODA案件を扱う企業の求人はビズリーチで独占的に扱うことが多いです）
また、他の転職エージェントと違う点は、マネジメントレベルのトルコ駐在求人が多い点です。
例えば、品質管理担当の管理職求人であったり、労務部の管理職など…あまり他の転職エージェントでは扱わないマネジメントレベルの駐在求人が多くなります。
実際にJACリクルートメントやリクルートエージェントと扱う企業が被ることが多いのですが、マネジメントレベルの駐在求人となると、ビズリーチでしか扱わない場合もあるので、その点は覚えておきましょう。
（ただ、マネジメントレベルのトルコ駐在求人はJACリクルートメント、リクルートエージェントでも扱いがあるので、そちらも押さえておいてください）
また、ビズリーチの場合は年収750万円満たないと、求人が紹介されにくいようになっています。
なので、年収750万円に満たない場合はJACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントの3つを優先的に活用するようにしましょう。
仮に年収750万円以上あったとしても、初回の求職者登録（会員登録）の際に、職務経歴書をキチンと入力しないと求人を紹介されにくくなります。
求職者登録の際には職務経歴書を最後までキチンと入力するようにしましょう。
マイナビエージェント
マイナビエージェントは、主にトルコに拠点を置いている日系企業からの駐在求人を扱う機会があります。
（関東や関西に本社のある企業が中心）
年収レンジは400万円~の求人が多いため、キャリアアップや年収アップを考えている人向きではありません。
ただ、求人としては↑で紹介している他の転職会社でも扱う企業の求人も多く、そこまでマイナビエージェントを活用する必要はありません。
もしJACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェント、ビズリーチで目ぼしい求人がなかった時に、活用する程度でも良いでしょう。
ミドルの転職
ミドルの転職は、JACリクルートメントなどとトルコ駐在求人が被ることが多いです。
稀にミドルの転職でしか扱わない求人も取り扱いがあるので、マイナビエージェントと同様に活用する優先順位は高くはありませんが、目ぼしい求人が他の転職会社で見つからなかった場合に、活用するようにしましょう。
【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】
現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。
実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。
「退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている」
「そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...」
「今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている」
「辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。
そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。
ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。
※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。
※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。
こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。
（実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした）
例えば、「汐留パートナーズ
」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです（全国対応）。
- 有給休暇の取得交渉
- 未払い給料・未払い残業代がある場合の対応・請求
- 退職金の請求など...
- その他※汐留パートナーズの退職代行サービスの公式サイト
上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。
なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。
また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください（相談は無料）。
- 即日で退社したい（会社に出社せず退職したい）
- 会社と連絡を取らずに退職したい
- 親にバレずに退職したい
- パワハラやイジメがひどくて退職したい
- 社員寮に住んでるけど退職したいなど...
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。
なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。
民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事（有給取得、給与未払い、退職金、残業代など）が出来ないため、金額が安くなっているのです。
一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。
さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。
なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう
汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。
（他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります）
汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
また、出社せずに引継ぎ（私物引き取りも可能）なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。
会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。
また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。
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