アイルランドの海外勤務・駐在員求人を探す時に役立つ転職会社を厳選して紹介しています。
アイルランドに海外駐在する求人は、基本的に募集頻度は非常に少ないです。
※ダブリン（Dublin）、コーク（Cork）、キルデア（Kildare）を中心に、約40社弱の日系企業が現地法人を置いています。
※在日のアイルランド外資系企業勤務での、ダブリン駐在求人なども発生は非常に少ない。
募集されていたとしても、募集の仕方については”アイルランドの現地法人に駐在の可能性あり”という形での募集もあるので、その点は理解した上で転職活動に臨んでください。
例えば、上記の画像は実際にパソナキャリアという海外駐在求人に強い転職会社で募集されている、アイルランドの海外駐在ありの求人です。
アイルランドに駐在することが絶対というわけではないので、注意しましょう。
また、求人については民間の転職会社の非公開案件として保有されていることが多いので、まずはアイルランド駐在の求人が募集されているか確認が必要になります。
アイルランドの海外駐在求人を扱う機会の多い転職会社については、パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメントなどが有力です。
＜アイルランドの海外勤務求人を探す時に役立つ転職会社＞
パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメント、ビズリーチ、ランスタッドの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。
メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録（会員登録）をして、コンタクトを取ってみてください。
各転職会社によって、希望する国の駐在求人を取り扱いのある・ないというのは出てくるので、なるべく、求人情報の取りこぼしがないように、複数の転職会社にコンタクトを取るようにしてください。
また、アイルランド駐在求人は募集が稀なので、どの転職会社で求人を保有するかは、その時によって違ってくるので、とりあえず、4つすべて求職者登録（会員登録）だけはしておき、情報を得るようにしてください。
ビズリーチは年収750万円以上の方が対象となり、年収750万円以上ないと求人オファーが来ず、求人を紹介してもらえないので気を付けましょう。
アイルランドに現地法人のある日系企業や、海外駐在の可能性のある在日アイルランド外資系企業求人に触れておくと、企業数としては合わせると約50社弱となります。
現地法人を持つ日系企業については、ダブリンに9割ほど法人が集まっているのが特徴です。
ダブリン以外の地域であれば、コークならアルプスパインやローム、キルデアならトレンドマイクロや日立ハイテクノロジーズ、その他にもクレア（Clare）、ゴールウェイ（Galway）にも現地法人を置いている日系企業があります。
業種については、医薬品関連、航空機リース関連、プリンターなどの事務機器関連の3業種が中心。
| 医薬品関連 | アステラス製薬、第一三共、ゼリア新薬工業、武田薬品工業 |
|---|---|
| 航空機リース関連 | 三菱UFJリース、芙蓉総合リース、オリックス・アビエーション、SMBCアビエーション・キャピタルなど… |
| 事務機器関連 | リコー、キヤノン、沖データ、ブラザー工業など… |
| 医療機器関連 | グッドマン、オリンパス |
日系企業以外の在日アイルランド外資系企業であれば、CRO（臨床試験受託）事業を行うアイコンジャパンのアイルランド駐在求人が発生することもあるので、業種的に親和性のある方であれば、必ず覚えておきましょう。
冒頭でも触れているように、アイルランド駐在の求人は募集頻度は少なく、一般のネット上には公開されることはないので、必ず非公開求人を扱う転職エージェント・サービスを活用するようにしてください。
＜アイルランドの海外勤務求人を探す時に役立つ転職会社一覧＞
7つすべてを活用しても、アイルランド駐在の求人は見つからない場合も普通に考えられますが、最低でも3~4つは情報源として活用することがオススメしています。
仮にすべてをフル活用することは物理的に難しいとは思うので、求職者登録だけはしておき、その転職エージェント・サービスで保有しているのか、今後保有する可能性はあるのか等確認するようにだけはしてください。
ちなみにリクルートエージェントであれば、コトラ、クイックなど。dodaであればロバートウォルターズ、ランスタッドなどの外資系企業・日系グローバル企業求人を扱う転職会社と提携しています。
こういった提携している転職会社が保有しているアイルランド駐在の可能性のある求人も一括で紹介してもらえ便利なので、リクルートエージェント、dodaは押さえておくことをオススメします。
アイルランドの日系企業・外資系企業の海外勤務・駐在員求人以外の選択肢などもあり
アイルランド駐在求人については、上記で述べているように、基本的には発生頻度は少ないので、どういったタイミングで転職活動を行っても、苦戦することは間違いないでしょう。
「長期戦でも大丈夫だ」という方であれば特に問題はありませんが、都合上、転職はすぐにでもしたいという方や、アイルランド駐在にこだわりがないという方であれば、いくつか選択肢を設けておいても良いでしょう。
提案出来る選択肢としては、以下2つ挙げられます。
- イギリス駐在の求人（ロンドンがほとんど）
- アイルランドに海外出張の頻度の多い企業の求人など…
例えばですが、医薬品関連でアイルランド駐在求人をピンポイントで探しているのであれば、エーザイ、大塚製薬、久光製薬、富士フイルム（バイオ医薬品原料の製造）などのイギリスに現地法人を置いている同業種の企業も選択肢としては増えるので、考えておいても良いと思います。
逆に、航空機リース関連のイギリスに現地法人を置く日系企業は芙蓉総合リースのみとなるので、業種によってはイギリス駐在希望でも、そもそも選択肢がもっと狭まる可能性もあるので覚えておきましょう。
航空機リース関連以外はアイルランドよりも、どの業種も圧倒的にイギリスに現地法人を置いている日系企業は多いので、イギリス駐在求人まで選択肢を増やすことで、求人の幅も一気に広がります。
この手の求人についても、すでにアイルランド駐在求人でも紹介している、ビズリーチ、リクルートエージェント、パソナキャリア、doda、キャリアクロスが取り扱う機会があるので、オススメです。
そして他にも、JACリクルートメント、マイナビエージェント、アクセスアポイントメンツなどもあり。
＜アイルランドに海外出張の多い企業の求人・イギリス含めた海外駐在求人に強い転職会社一覧＞
アイルランド駐在求人・アイルランドへの海外出張の多い求人・イギリス駐在求人を合わせて効率的に探すのであれば、ビズリーチ、リクルートエージェント、パソナキャリア、doda、キャリアクロスの5つは押さえておけばいいことは分かると思います。
ちなみに、他にもセンターピープル（クイック）やダイジョブ（A・ヒューマン）などもアイルランドやイギリス駐在の求人を扱っています。
ですが、リクルートエージェントがクイック、dodaがA・ヒューマンと提携しているので、こういった転職会社が保有しているアイルランドやイギリス駐在の求人も紹介してもらえます。
【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】
現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。
実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。
「退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている」
「そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...」
「今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている」
「辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。
そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。
ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。
※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。
※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。
こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。
（実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした）
例えば、「汐留パートナーズ
」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです（全国対応）。
- 有給休暇の取得交渉
- 未払い給料・未払い残業代がある場合の対応・請求
- 退職金の請求など...
- その他※汐留パートナーズの退職代行サービスの公式サイト
上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。
なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。
また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください（相談は無料）。
- 即日で退社したい（会社に出社せず退職したい）
- 会社と連絡を取らずに退職したい
- 親にバレずに退職したい
- パワハラやイジメがひどくて退職したい
- 社員寮に住んでるけど退職したいなど...
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。
なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。
民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事（有給取得、給与未払い、退職金、残業代など）が出来ないため、金額が安くなっているのです。
一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。
さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。
なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう
汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。
（他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります）
汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
また、出社せずに引継ぎ（私物引き取りも可能）なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。
会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。
また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。
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