勤務地がインドネシア駐在員求人を探す場合に頼りになる転職会社を紹介しています。
＜インドネシア駐在員求人を探す場合に”特に”頼りになる転職会社＞
- JACリクルートメント＜必ず押さえておく＞
- パソナキャリア
リクルートエージェント
残りのインドネシア駐在員求人を探す場合に頼りになる転職会社については、下部で紹介しています。
パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメント、ビズリーチの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。
メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録（会員登録）をして、コンタクトを取ってみてください。
インドネシア駐在員求人は、常に何らかの募集がされている状況です。
特に日系企業の場合は小規模なところも含め、約1260社の企業が進出しているため、細かい条件などがない場合には、すんなりと転職活動は終えられるはずです。
なお、日系企業はシンガポールに次いで、インドネシアに進出している外資としては2番目に多く、インドネシア駐在員求人の多くは日系企業がメインとなってくるでしょう。
その他にも、中国、香港、韓国、インドなどのアジアの企業を中心に外資が進出しており、他にはオーストラリア、アメリカ、オランダ、イギリス、ブラジルの外資などが続きます。
（日系企業以外の外資系企業のインドネシア駐在求人に関しても、すでに紹介しているJACリクルートメントなどの転職会社経由で紹介してもらうことが可能です）
また、日系やその他外資にこだわらなければ、インドネシアの企業も選択肢として考えておくこともありです。
特に、シナルマス、サリム、リッポー、ジャルムなどのインドネシアのコングロマリット企業を中心に、日系企業で働いた経験のあるマネジメント人材（マネジメント候補も含め）を求める企業も多いので、参考程度に覚えておきましょう。
※インドネシアのコングロマリット企業の求人については、下記のJACリクルートメントの項目で簡単に触れています。
インドネシア駐在員求人と関連することについて触れておくと、インドネシアに進出している外資の中で、自動車、食品、自動二輪関連の業種が多くなります。
特に自動車関連の場合は、GMや上海汽車、フォルクスワーゲン、タタモーターズなどの他の外資も参入していますが、日系メーカーのシェアが9割を超えているような状況です。
なので、トヨタ、ダイハツ、三菱、スズキ、ホンダなどの自動車メーカーの他にも、自動車部品関連の企業も非常に多く進出しており、現地駐在員を募集しています。
もちろん、自動車、食品、自動二輪以外にも、インフラ、飲料、金融、繊維、アパレル、小売り、化粧品、化学、産業機器、電子機器、医薬品、医療機器、玩具など…幅広い業種で外資が進出しているので、選択肢は非常に多いです。
また、進出企業数が多いわけではありませんが、繊維やアパレル関係で、インドネシアに製造・加工拠点を置く企業が比較的多く、日系企業であれば、NBCメッシュテック、クラボウ、グンゼ、シキボウなどが進出しています。
こういった繊維やアパレルの製造・加工拠点となっている関係から、アパレル製品の検品、繊維用着色剤事業を行う企業などの、繊維やアパレルと関連する企業の進出も合わせて多くなっています。
例えば、グンゼはインドネシアではソックスの製造販売を行う傍ら、製造拠点を置く他の繊維・アパレル企業向けに、ミシン糸の製造販売なども行っていたりもします。
そして、最後にインドネシアに進出している企業の駐在拠点について触れておくと、基本的にはジャカルタ（jakarta）に拠点を置く場合が多くなります。
※拠点については、インドネシアの首都がカリマンタンに移転することから、2024年以降は、どうなるかは状況を見ていく必要があり。
※ジャカルタ周辺のタンゲラン（Kota Tangerang）、東ジャカルタ市（East Jakarta）、カワラン（Karawang）にも拠点を置く企業もあり。
例外として、東ジャワ州などに工場を建てている外資企業もいくつかあり、日系企業ではヤクルトが東ジャワ州に第2工場を設立していたりします。
インドネシア駐在員求人を探す場合に頼りになる転職会社
以上、インドネシア駐在員求人の概要についてはまとめましたが、具体的な求人の詳細についてはすでに紹介している転職会社を通して、確認してみてください。
下記に、転職会社ごとで、どういったインドネシア駐在員求人を保有している傾向があるのかどうかなど、簡単にまとめているので、参考にしていただければと思います。
補足
インドネシア駐在員求人を扱う転職会社は5社載せていますが、なるべく、すべて活用するように心がけてください。
一つの情報源だけだと、インドネシア駐在員求人のすべてを網羅することが出来ません。
ただ、5社すべて活用する場合が難しいのであれば、求職者登録（会員登録）だけはしておき、情報の取りこぼしをしないようにしておきましょう。
JACリクルートメント
インドネシア駐在員求人を探す場合に、まずは必ず押さえておきたいのがJACリクルートメントです。
必ずJACリクルートメントを押さえておきたい理由としては、下記でも紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェントなどの他の転職会社では扱う機会の少ない求人を保有していることがあるからです。
具体的には、冒頭でもちらっと触れているインドネシア現地の企業の求人などが挙げられます。
例えば、サリムなどのコングロマリット企業の場合、現地に進出している日系企業のように、豊富な業種で求人が募集されているのが大きな特徴です。
こういったサリムなどのコングロマリット企業の多くが日系企業と合弁会社や株式取得などの関係で、日系企業と提携していることが大半です。
その為、日本人のマネージャーレベルのキャリア人材をJACリクルートメントを通して募集していることがあります。
※ジュニアレベルのキャリアのインドネシア駐在員求人もあり。
（サリムであれば日系企業であればドコモ、王子製紙、ダスキン、日清オイリオ、アサヒグループなどと提携している。※本の一部）
なお、サリムの場合はサリムジャパンがあり在日外資系企業でもあるので、日本勤務経由のインドネシア駐在員候補の求人としても募集されることがJACリクルートメントではあります。
もちろん、インドネシア現地企業だけではなく、日系企業、在日外資系企業、そして日本に拠点を置かない外資系企業などの様々なインドネシア駐在員求人を扱う機会が多いので、必ず押さえておきたいところです。
パソナキャリア
パソナキャリアはインドネシア駐在員求人を探す際には、JACリクルートメントと合わせて必ず押さえておきたい転職会社。
基本的には日系企業、在日外資系企業、日本に拠点を置かない外資系企業、そしてインドネシアの現地企業の求人を扱うので、JACリクルートメントとそれほど扱う求人は変わりありませんが。
キャリアレベルは、ジュニアレベルの求人が比較的多く、また”駐在員候補””駐在員前提”という形で、採用活動を行っている企業の求人も多いです。
半年~3年程度の勤務後にインドネシア駐在するという形の求人も多いので、即インドネシア駐在を考えている場合には、求人の詳細を必ずチェックしておくようにしましょう。
いずれにしても、取り扱う求人数は駐在員候補も含めれば、JACリクルートメントと同程度となるので、取りこぼしのないように必ず合わせて活用するようにしてください。
リクルートエージェント
リクルートエージェントも、JACリクルートメント、パソナキャリアと合わせてインドネシア駐在員求人を探す際には押さえておきたい転職会社。
どちらかというと、ジュニアレベルのキャリアのインドネシア駐在員求人の取り扱いが少ないため、マネージャーレベルの求人を探している人にオススメです。
ちなみに、JACリクルートメント、パソナキャリアでは扱う機会の少ない、日系の中小企業のインドネシア駐在員求人をリクルートエージェントで募集していることもあります。
ただ、中小企業のインドネシア駐在員求人は、年収レンジは低くなる場合が多いので、その点は注意です。
なお、ここまで挙げているJACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントは、実はすべてインドネシアに拠点を置いている為、インドネシア駐在員求人に強いということがあります。
その為、必ずこの3社は活用するようにしてください。
doda
dodaは、駐在員候補としてインドネシア駐在員求人を募集する企業の求人を扱う機会が多くなります。
優先順位は高くありませんが、もしJACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントで目ぼしい求人がない場合に、活用するようにしてください。
日経キャリアネット
日経キャリアネットも、dodaと同様に優先的に活用する必要はありませんが、インドネシア駐在員求人を探す際には、念のため押さえておきたい転職会社です。
ただ、タイミングによってはインドネシア駐在員求人を扱わないこともあるので、まずは上記で紹介している転職会社を優先的に活用したうえで、日経キャリアネットは利用したほうが効率的です。
【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】
現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。
実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。
「退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている」
「そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...」
「今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている」
「辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。
そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。
ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。
※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。
※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。
こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。
（実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした）
例えば、「汐留パートナーズ
」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです（全国対応）。
- 有給休暇の取得交渉
- 未払い給料・未払い残業代がある場合の対応・請求
- 退職金の請求など...
- その他※汐留パートナーズの退職代行サービスの公式サイト
上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。
なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。
また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください（相談は無料）。
- 即日で退社したい（会社に出社せず退職したい）
- 会社と連絡を取らずに退職したい
- 親にバレずに退職したい
- パワハラやイジメがひどくて退職したい
- 社員寮に住んでるけど退職したいなど...
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。
なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。
民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事（有給取得、給与未払い、退職金、残業代など）が出来ないため、金額が安くなっているのです。
一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。
さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。
なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう
汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。
（他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります）
汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
また、出社せずに引継ぎ（私物引き取りも可能）なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。
会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。
また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。
Topへ→海外勤務・駐在求人
サイトTopへ→国際交流/国際協力求人・転職のイージョブペディア
- その他のアジアの海外駐在員求人
- 中国駐在員求人
- 中近東の駐在員求人
