募集が稀なパキスタン駐在員求人を探す際に必須の転職会社を紹介しています。

パキスタンのモスクの画像
パキスタン駐在員求人のようなレアな海外転職に成功している人の5人中4人がJACリクルートメントを活用しています。

＜パキスタン駐在員求人を探す際に”特に”必須の転職会社＞

残りのパキスタン駐在員求人を探す際に必須の転職会社については、後ほど紹介しています。

パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメント、ビズリーチの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。

メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録（会員登録）をして、コンタクトを取ってみてください。

パキスタン駐在員求人は、タイトルでも触れてるように募集頻度は非常に少ないです。

ただ、インドのムンバイやニューデリーに近い立地、そして人口も2億人という規模なので、パキスタンに進出している外資の数は、日系企業も含め実はそれほど少なくはありません。

パキスタンに直接投資を行っている外資を国単位で見ると、中国、イギリス、香港、そして日本の順となり、その他はアメリカ、オランダ、トルコ、韓国、ノルウェーなどが続きます。

日系企業に関しては約80社弱進出している状況で、常に駐在員の募集を行っているわけではありませんが、断続的に発生はするので必ず求人情報はチェックしておきましょう。

（日系以外の外資系企業のパキスタン駐在員求人も、JACリクルートメントなどの海外転職に強い転職会社経由で紹介してもらうことも可能です）

なお、進出している外資の業種としては大まかに9業種ほどで、その中でも建設、石油・ガス、金融、水力発電など4業種が占める割合が多くなります。

※日系企業も例外ではなく建設関係で木下グループ、石油・ガス関連でアイカ工業（石油から生成される化成品の製造）金融でオリックス、水力発電で丸紅などが進出している。

4業種以外であれば、自動車（自動二輪などの輸送機器全体も含め）、医薬品、電気機器、飲料、ビジネスサービスなどの外資が進出が多いです。

自動車・自動二輪関連に関しては市場規模は非常に大きく、トヨタ、スズキ、ホンダ、ヤマハなどの日系企業以外の外資も活発で、中国の第一汽車、インドのヒーローモトコープ、イタリアのピアッジョ、台湾の南部工業集団などが進出しており、駐在員を募集しています。

特に、自動車や自動二輪関連についてはメーカー以外にも部品関係の日系企業の進出も多く、デンソー、GSユアサ、サンデン、トヨタ紡織などもパキスタンに工場を構えていたりします。

もちろん、今挙げた9業種以外にも、小売りや食品関係の業種の外資の進出も非常にバラエティーに富んでいます。

小売りであればマクロ（オランダ）、メトロ（ドイツ）、カルフール（フランス）などが進出していますし、食品に関しては味の素（日本）、ネスレ（スイス）、ペプシコとコカ・コーラ（アメリカ）、ユニリーバ（イギリス・フランス）、ロッテコリア（韓国）などが進出しています。

ちなみにパキスタンに進出している日系含めた外資系企業は、パキスタン最大の都市でもあるカラチ（Karachi）に拠点を置くか、第二の都市でもあるラホール（Lahore ）に拠点を置いているかのどちらかとなります。

※首都のイスラマバード（Islamabad）に拠点を置く外資はありますが、数はそれほど多くはありません。

基本的には販売やマーケティング拠点としてカラチに駐在所を構えるケースがほとんどで、製造拠点として進出している企業の場合はラホールに拠点を置くといった形です。

例えば、日系企業の伊藤忠丸紅鉄鋼は鋼板加工センターをラホールに置いていたりします。

以上、パキスタン駐在員求人に関する情報を簡潔にまとめました。

求人別の具体的な給与などの諸条件について知りたい場合には、すでに紹介しているJACリクルートメントなどの転職会社に、まずは問い合わせるようにしてください。

ただ、パキスタン駐在員求人のようなニッチな求人は、JACリクルートメントだけですべてを保有しているわけではありません。

その為、必ずパソナキャリア、リクルートエージェントなどのアジアの海外転職に強い転職会社も活用して、取りこぼしのないようにしましょう。

※複数の転職会社を同時活用するのは難しいので、まずは転職会社に求職者登録（会員登録）だけでもしておきましょう。

JACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントそれぞれで3分以内で求職者登録は済むので、ぱぱっと終ります。

パキスタン駐在員求人にこだわりがない場合

パキスタン駐在員求人についてはすでに述べている通りなので、タイミング次第と言えるでしょう。

ただ、募集があったとしても、その駐在員求人が必ずしも自分の求めている業種や職種、そしてキャリアレベルじゃない場合も十分に考えられます。

その為、パキスタン駐在員求人だけにこだわってしまうと、最悪1年以上は見つからないということも考えられるので、こだわりがそこまでない場合には別の選択肢を考えておくこともオススメします。

あくまでも参考ですが、パキスタン駐在員求人の代わりの選択肢となるのは、具体的には以下の2つです。

  • パキスタン周辺の海外駐在求人
  • パキスタンと関わることのできる求人など…

特にパキスタン周辺の海外駐在求人であれば、インド駐在求人が非常に有力な選択肢です。

日系企業だけで言えばインドには1200社弱が進出しており、パキスタンに比べると15倍以上の数となります（当然、業種も幅広い）。

その為、パキスタン駐在にはこだわりはないけど、海外駐在（特にアジア）は譲れないという方は、インド駐在求人はオススメと言えます。

また、海外駐在求人にこだわらなければ、パキスタン関連の求人（パキスタンに海外出張のある求人）なども検討できるのであれば、選択肢は案外多くなります。

もしパキスタン駐在求人にこだわりがないのであれば、今挙げたようなインド駐在求人やパキスタン関連求人などもセットで考えておくようにしましょう。

幸いにも、すでに紹介しているJACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントは、インド駐在求人やパキスタン関連の求人にも強いです。

なので、パキスタン駐在員求人とセットで求人を紹介してもらうようにすれば、効率的な転職活動も行えるはずです。

【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】

現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。

実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。

「退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている」
「そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...」
「今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている」
「辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...

退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。

そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。

ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。

※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。

※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。

こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。

（実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした）

例えば、「汐留パートナーズ」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです（全国対応）。

上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。

なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。

また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください（相談は無料）。

  • 即日で退社したい（会社に出社せず退職したい）
  • 会社と連絡を取らずに退職したい
  • 親にバレずに退職したい
  • パワハラやイジメがひどくて退職したい
  • 社員寮に住んでるけど退職したいなど...

→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）

何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。

なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。

民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事（有給取得、給与未払い、退職金、残業代など）が出来ないため、金額が安くなっているのです。

一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。

さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。

なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう

汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。

（他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります）

汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。

→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）

また、出社せずに引継ぎ（私物引き取りも可能）なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。

会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。

また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。

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