中国上海勤務の駐在員求人に強い転職会社を厳選して紹介しています。
＜上海勤務の駐在員求人に”特に”強い転職会社＞
- パソナキャリア＜必ず押さえておく＞
リクルートエージェント＜必ず押さえておく＞
- JACリクルートメント＜年収600万円以上の人向け＞
残りの+αの上海勤務の駐在員求人に強い転職会社については、下部で紹介しています。
※JACリクルートメントの場合は、年収が600万円以上の方向けの転職会社です。年収が600万円以上の求人が基本となるため（年収アップを考えている人向け）、600万円以上の方でないと紹介できる駐在求人がありません。
年収600万円に満たない方の場合は、パソナキャリアとリクルートエージェントの転職会社を必ず2つを活用して、海外駐在転職に成功しています。
パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメント、ビズリーチの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。
メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録（会員登録）をして、コンタクトを取ってみてください。
各転職会社によって、希望する国の駐在求人を取り扱いのある・ないというのは出てくるので、なるべく、求人情報の取りこぼしがないように、複数の転職会社にコンタクトを取るようにしてください。
上海勤務の駐在員求人は、中国駐在求人の中では最も募集のかかる機会の多い求人となります。
業種・職種など関係なければ、常に何らかの求人が冒頭でも紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメントの3つの海外駐在求人に強い転職会社のどこかで非公開案件として募集されている状況です。
※非公開案件の求人を紹介してもらう場合には、求職者登録（会員登録）が必須となります。
例えば、↑の求人例はJACリクルートメントとなりますが、基本的にはパソナキャリアもリクルートエージェントも、上海駐在求人については急募されることがほとんどです。
その為、求職者登録をしている方に優先的にまずは紹介されていくので、この機会に紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメントの3つには求職者登録をして、情報の取りこぼしのないようにしておきましょう。
※パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメントはそれぞれ上海に海外拠点を置いている為、他の転職会社で扱う上海駐在求人に比べると、この3つの転職会社に優先的に求人が載ることが多い。
パソナの場合はPasona Human Resources (Shanghai) Co., LtdとBenefit One Shanghai Incの2拠点。リクルートの場合は上海艾傑飛人力資源有限公司。JACリクルートメントの場合は上海オフィスを開設しています。
上海勤務の駐在員求人について簡単に触れておくと、日系企業、外資系企業関わらず、中国における統括拠点として、上海に拠点を置く場合が多くなります。
（日系企業の上海に拠点を置く企業数は約2300社ほど。※厳密には現地企業の子会社かも合わせた企業数となり、実際には1700社弱の日系企業が上海に進出している）
特に外資の自動車メーカーのフォルクスワーゲン（以下VW）、ゼネラルモーターズ（以下GM）、フォードの3社は中国の統括拠点を上海に置いていたりします。
VWやGMの場合は、統括拠点の他にも、上海にいくつかの製造拠点もあります。※VWもGMも上海汽車との合弁での製造拠点となります。
↑の求人例の画像でもある通り、今挙げたようなフォルクスワーゲンなどの外資の上海駐在求人なども発生することはあります。
なので、先ほども紹介しているパソナキャリアやリクルートエージェント、JACリクルートメントなどの転職会社の非公開案件として募集されることがあるので、興味のある方は日系以外の外資の求人がないか確認するようにしてください。
ちなみに、日系企業の自動車メーカーの場合はマツダのみが上海に拠点を置く形となり、トヨタ、日産、ホンダは天津や北京に統括拠点を置き、製造拠点も上海には置いていません。
ただ、デンソー、アイシンAW、日立オートモーティブシステムズ、小糸製作所、新日鉄住金、JFEスチールなどの自動車サプライヤーは事業の数部門を上海に置いていたりはします。
サプライヤーも中国の統括拠点を上海に置いているのではなく、デンソーであればディーゼル噴射ポンプ製造・販売事業を行う上海電装噴射（有）、アイシンAWであればカーナビ販売事業を愛導（上海）汽車零部件貿易（有）行う置く形となります。
※厳密に言うとアイシンAWや↑の例では出していない三井化学、ブリヂストンなどは上海に統括拠点を置いており、アイシンAWなら愛達中国（有）、三井化学なら三井化学管理有限公司、ブリヂストンなら普利司通投資(有)という統括会社を上海に置いています。
もちろん、自動車関連以外にも上海に拠点を置く外資は日系企業含め非常に多く、電気機器、機械、化学、繊維製品、サービスの5つの業種を中心に駐在員募集がかかる割合が多いです。
※他にも、建設、食料品、パルプ・紙、医薬品、ゴム、ガラス、鉄鋼、金属、自動車以外の輸送機器、運輸・倉庫、IT・通信、小売り、金融、保険、不動産などの企業からも駐在員募集がかかることがあり。
例えば、日系企業で上海に拠点を置く主要な業種5つ、以下のような企業が挙げられます。
＜上海に拠点を置く日系企業の主要5業種＞
| 電気機器 | アルプスアルパイン、日立アロカメディカル、京セラ、サンデン、NECなど… |
|---|---|
| 機械 | アイシンAW、キトー、ジェイテクト、ダイフク、ナブテスコなど… |
| 化学 | アイカ、旭化成、カネカ、協和発酵、クラレなど… |
| 繊維製品 | アツギ、カネボウ、グンゼ、三陽商会、デサントなど… |
| サービス業 | アドウェイズ、イーピーエス、公文、ぐるなび、セコムなど… |
もちろん、日系企業だけを挙げましたが、日系以外の外資もクアンタ、インベンテック（台湾）、HP、モルガンスタンレー（アメリカ）、シーメンス（ドイツ）、ヒュンダイ（韓国）、BP（イギリス）など、毎年度中国外資企業トップ500に入る企業が上海に拠点を置き、駐在員を募集する機会があります。
なお、上海駐在といっても、日系そして外資含めた民間企業からの募集だけではありません。
日本国内の都道府県（北は北海道、南は沖縄まで）、そして京都市、大阪市などの地方自治体単位で中国の海外事務所を上海に置いています。
こういった都道府県や地方自治体の海外事務所関連の駐在員求人も、稀にパソナキャリアやリクルートエージェントなどを通して募集されることがあるので、興味のある方は求人を転職会社でチェックしておくことをオススメします。
以上、勤務地が上海の駐在員求人の概要について簡単にまとめましたが、
実際に現状発生している上海駐在求人の詳細については、すでに紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェント、そしてJACリクルートメントの3つの海外駐在求人に強い転職会社を通じて情報を得るようにしてください。
＜上海勤務の駐在員求人に強い転職会社＞
- パソナキャリア＜必ず押さえておく＞
- JACリクルートメント＜年収600万円以上の人向け＞
- doda
クリーデンス
一応、年収が600万円に満たない方であればパソナキャリア、リクルートエージェントを推していますが、2つの転職会社だけでは情報を網羅できない場合もあるので、dodaを補足として活用することをオススメします。
また、繊維やアパレル関係の上海駐在求人を探す場合には、基本的にはパソナキャリア、リクルートエージェントの2つを押さえておけば問題ないですが、アパレル専門の転職会社でもあるクリーデンスも念のため押さえておくと良いでしょう。
勤務地を上海駐在にこだわらない場合
勤務地が上海の駐在員求人については、どういった業種でも募集はされています。
ですが、求人自体は断続的な場合もあるので、タイミング次第では希望する条件（業種、職種）の上海駐在員求人は、0というのも珍しくありません。
基本的には0件の場合でも、すでに紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメントに求職者登録をして、求人発生を待つというのが転職活動スタイルとなるので、待てる場合は、とりあえず求人発生されることを待つのをオススメします。
また、上海駐在の求人にこだわらない場合は、周辺の長江デルタ地域（江蘇省、浙江省）に拠点を置く日系含めた外資系企業の求人にも目星をつけておくことを強くオススメします。
※江蘇省に進出している外資企業数は約21,000社、浙江省には約14,000社。
特に、江蘇省は上海の近くに蘇州、南通、無錫などがあり、日系含めた外資の多くが拠点を置く地域です。
例えば、蘇州の場合は上海から滬蓉高速道路/京滬高速道路などで自動車移動すれば、近いところでは40分以内の距離なので、ほぼ上海勤務といっても差し支えないレベルです。
なお、蘇州に拠点を置いている企業は日系企業であれば、イオン※、マックスバリュなどの小売りの事業拠点から、ダイキン、AGC（旭硝子）、パナソニックなど約400社弱の日系企業が蘇州に拠点を置いているのです。
※イオンの場合は蘇州以外にも、南通にも事業拠点を置いています。
こういった蘇州を中心とした江蘇省、そして浙江省などの長江デルタ地域の中国駐在求人についても、幸いにも、すでに紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメントで主に取り扱っています。
なので、上海駐在員求人を優先的に紹介してもらいつつも、こういった江蘇省、浙江省駐在の求人も合わせて紹介してもらうようにしましょう。
【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】
現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。
実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。
「退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている」
「そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...」
「今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている」
「辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。
そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。
ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。
※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。
※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。
こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。
（実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした）
例えば、「汐留パートナーズ
」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです（全国対応）。
- 有給休暇の取得交渉
- 未払い給料・未払い残業代がある場合の対応・請求
- 退職金の請求など...
- その他※汐留パートナーズの退職代行サービスの公式サイト
上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。
なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。
また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください（相談は無料）。
- 即日で退社したい（会社に出社せず退職したい）
- 会社と連絡を取らずに退職したい
- 親にバレずに退職したい
- パワハラやイジメがひどくて退職したい
- 社員寮に住んでるけど退職したいなど...
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。
なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。
民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事（有給取得、給与未払い、退職金、残業代など）が出来ないため、金額が安くなっているのです。
一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。
さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。
なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう
汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。
（他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります）
汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
また、出社せずに引継ぎ（私物引き取りも可能）なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。
会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。
また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。
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