ナイジェリア駐在員求人を探す場合に役立つ転職会社を紹介しています。
＜ナイジェリア駐在員求人を探す場合に”特に”役立つ転職会社＞
残りのナイジェリア駐在員求人を探す場合に役立つ転職会社については、下部で紹介しています。
パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメント、ビズリーチ、ランスタッドの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。
メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録（会員登録）をして、コンタクトを取ってみてください。
各転職会社によって、希望する国の駐在求人を取り扱いのある・ないというのは出てくるので、なるべく、求人情報の取りこぼしがないように、複数の転職会社にコンタクトを取るようにしてください。
ナイジェリア駐在員求人は、常に一定数の募集がある状況です。
ただ、日系企業、外資系企業、業種や職種問わなければという形となります。
例えば「日系企業のナイジェリア駐在員求人を探している」などの具体的な条件がある場合には、そもそもの進出している企業数が限られるため、業種によっては募集自体がなく、求人は断続的に募集がある形となるからです。
その為、ゆずれない条件がある場合には、ナイジェリア駐在員求人でも転職活動は長期戦になる可能性があることは、頭の片隅に入れておきましょう。
なお、例に出した日系企業については、ナイジェリアに進出している企業数は40社弱で、自動車、自動二輪関係の業種の比率がが多いです。
自動車なら日系企業でトヨタ、日産、ホンダ、外資なら起亜（韓国）、CFAO（フランス）、広汽吉億（中国）、ゴールデンドラゴンバス、トランスオート（シンガポール）などがナイジェリアに進出しています。
（CFAOについては日系企業の豊田通商が買収しており、実質は日系グローバル企業です）
自動二輪もホンダ、スズキ、ヤマハの日系企業と、アジアの外資（インド、中国）を中心に進出している形です。
※例外として、ヨーロッパの自動二輪関係で言えば、イタリアの二輪車メーカーのピアッジオもナイジェリアに進出しており、現地駐在員を募集しています。
自動車、自動二輪となると日本を中心としたアジアの企業の進出が目立ちますが、他の業種も含めると、アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、オランダ、スイス、中国の外資もナイジェリアに進出しているような状況です。
進出している業種として代表的なものは、エネルギー、通信、医療機器（医療関連も大きく含む）、金融、木材、植樹、建設、食品など幅広いです。
例えば、ナイジェリアでは砂漠化・森林破壊などの環境問題がある中で、オランダのランド・ライフ・カンパニーが進出しており、植樹関係の事業を行っていたりします。
なお、日系企業の自動車、自動二輪以外で進出している業種については、電子・電気機器、医療機器などありますが、食品関係でサンヨーや味の素が進出しているのが大きな特色と言えるでしょう。
食品関係でアフリカ諸国に進出する日系企業が少ない中で、サンヨーや味の素は西アフリカの経済の中心であるナイジェリアに拠点を置いています。
※他は電子電機機器関係ならNECやパナソニック、横河電機。医療機器・検査機器でシスメックス、ニプロなどが進出しています。
ちなみにナイジェリアの首都はアブジャ（Abuja）ですが、進出している外資の多くは、ナイジェリア最大都市のラゴス（Lagos）に拠点を置く場合が多いです。
※首都アブジャには日系企業であれば、シスメックスが拠点を置いています。
実際に日系企業の多くがラゴスに拠点を置いていますが、ラゴスより少し離れたオタ（Ota）、アベオクタ（Abeokuta）にホンダ（オタ）、新日鐵住金（アベオクタ）などが例外的に製造拠点を置いていたりもします。
以上、ナイジェリア駐在員求人の概要について大まかにまとめましたが、個別の求人情報については冒頭でも紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェント、そしてJACリクルートメントの3つの転職会社に問い合わせするようにしてください。
＜ナイジェリア駐在員求人を探す場合に役立つ転職会社一覧＞
- パソナキャリア＜必須＞
リクルートエージェント＜必須＞
- JACリクルートメント
なるべく、紹介している3つの転職会社はすべて活用するようにしてください。
基本的にはパソナキャリアとリクルートエージェントの2つだけを押さえておけば、日系企業以外にも、日本に拠点を置かない外資のナイジェリア駐在員求人も取り扱うことがあります（在日外資系企業のナイジェリア駐在員求人も扱っています）。
ただ、パソナキャリアとリクルートエージェントほどではありませんが、JACリクルートメントでも日本に拠点を置かない外資系企業の駐在員求人は取り扱いはあります。
なので、求人情報の取りこぼしのないように、必ず3つとも求職者登録（会員登録）だけはしておき、情報を常に得られるようにしておきましょう。
ナイジェリア駐在員求人以外の選択肢もあり
ナイジェリア駐在員求人については、すでに述べている通り、希望条件が細かにある場合は、合致した求人が常に募集があるわけではありません。
数カ月~1年単位のスパンで転職活動を行えるのであれば、先ほども紹介した転職会社に求職者登録（会員登録）して、求人募集を気長に待つなら、問題ありません。
ただ、ナイジェリア駐在員求人にこだわりがなかったり、そもそも海外駐在にこだわりがないというのであれば、別の選択肢も考えておくといいと思います。
具体的に、ナイジェリア駐在員求人を探している人なら、以下の2つのような求人を代わりの選択肢として考えておくことをオススメします。
- ナイジェリア周辺の国への海外駐在求人
- ナイジェリアなどに海外出張の多い海外営業求人など…
特に、ナイジェリアの西アフリカ地域については、ナイジェリア以外なら、ガーナ、コートジボワールなどに日系企業含めた外資は多く進出しています。
※日系企業ならガーナに30社弱、コートジボワールに10社弱進出しています。
その為、海外駐在にこだわりがあるのであれば、ナイジェリア周辺のガーナ、コートジボワールの駐在員求人は有力な選択肢となるはずです。
また、もう一つオススメ出来るのは、ナイジェリアなどに海外出張の多い海外営業求人ですが、主にこの求人は日系企業が中心となります。
こういった求人を出す企業の多くは、ナイジェリアには駐在拠点を置いていないだけで、現地企業が代理店になっていたり、製造委託している場合などがあります。
例えば、東芝の場合は南アフリカにある現地法人が、ナイジェリア地域の販売代理店としての機能を持っており、家電、IT機器の販売をナイジェリアで行っています。
また、三菱電機などはエレベーター販売・保守のエジプトの子会社の関係会社がナイジェリアに拠点を持っていたりするので、こういった事業に関する海外営業求人が募集されていることがあります。
実際には日本を拠点においてナイジェリアに海外出張のある求人もあれば、東芝や三菱電機のように南アフリカやエジプトなどに拠点を置いて、ナイジェリアに出張のある求人という種類に分かれるので、その点は覚えておきましょう。
なお、このようなナイジェリア周辺の西アフリカ諸国の海外駐在求人や、ナイジェリアへの海外営業求人などについては、すでに紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメントで取り扱っています。
その為、ナイジェリア駐在員求人と並行して、紹介してもらうことも念頭に置き、転職活動を行っていくようにすると効率的です。
【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】
現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。
実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。
「退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている」
「そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...」
「今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている」
「辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。
そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。
ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。
※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。
※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。
こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。
（実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした）
例えば、「汐留パートナーズ
」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです（全国対応）。
- 有給休暇の取得交渉
- 未払い給料・未払い残業代がある場合の対応・請求
- 退職金の請求など...
- その他※汐留パートナーズの退職代行サービスの公式サイト
上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。
なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。
また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください（相談は無料）。
- 即日で退社したい（会社に出社せず退職したい）
- 会社と連絡を取らずに退職したい
- 親にバレずに退職したい
- パワハラやイジメがひどくて退職したい
- 社員寮に住んでるけど退職したいなど...
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。
なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。
民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事（有給取得、給与未払い、退職金、残業代など）が出来ないため、金額が安くなっているのです。
一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。
さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。
なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう
汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。
（他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります）
汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
また、出社せずに引継ぎ（私物引き取りも可能）なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。
会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。
また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。
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