モロッコ駐在員求人を探す時にオススメの転職会社を紹介しています。

モロッコ駐在員求人を募集する企業が拠点を置く首都のカサブランカの画像
モロッコ駐在員求人のような北部アフリカ地域の海外転職に成功している人の88%がパソナキャリアやリクルートエージェントなどの海外駐在求人に強い転職会社を必ず複数活用している(イージョブペディア経由)

<モロッコ駐在員求人を探す時に”特に”オススメの転職会社>

残りのモロッコ駐在員求人を探す時にオススメの転職会社については、下部で紹介しています。

パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメント、ビズリーチ、ランスタッドの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。

メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録(会員登録)をして、コンタクトを取ってみてください。

各転職会社によって、希望する国の駐在求人を取り扱いのある・ないというのは出てくるので、なるべく、求人情報の取りこぼしがないように、複数の転職会社にコンタクトを取るようにしてください。

モロッコ駐在員求人は幅広い業種で募集される機会はありますが、主に自動車関係の企業からの駐在員募集が多くなります。

※モロッコには日系含め、フランス、スペイン、イギリス、ドイツ、トルコ、中国、アメリカなどの多くの外資が進出していますが、業種は幅広いです。業種については後程触れています。

日系企業だけで見るとモロッコに進出している企業は50社弱ありますが、そのうちの約1/3の企業が自動車関係となるような状況です。

(自動車関係なら住友電装、矢崎総業、ミツバ、ジェイテクトなど)

※モロッコは、アフリカ諸国の中では、南アフリカ、ケニア、エジプトの3か国に次いで、4番目に進出している日系企業は多い。

ただ、自動車メーカーの場合は実はトヨタや日産は現地拠点を置かずに、販売代理店を通してモロッコで新規販売台数を伸ばしています。

なので、自動車メーカーの場合は、ほとんど外資が拠点を置くことが多く、有名どころではプジョーやルノー(フランス)、スカマ(アメリカ)、ダチア(ルーマニア)などが挙げられます。

※ダチアはルノーの子会社ですが、ダチア名義で現地駐在員を募集されることや、ルノー名義で募集されることが、双方ともにあります。

ちなみに、トヨタの場合はサウジアラビアのアブドゥルラティフジャメールカンパニーが販売代理店として、ダイハツ、スバルなどの販売をモロッコで行っています。

(アブドゥルラティフジャメールカンパニーが駐在員を募集していることもあり)

自動車関連と合わせて、この状況は自動二輪でも同じで、基本的には日系以外の外資系企業が多いですが、ヤマハの場合はミファ・ヤマハという販売代理店を設立しており、稀に求人を募集することがあります。

なお、自動二輪の外資は具体的には、MBKやプジョーモトサイクル(フランス)、サンヤンやキムコ(台湾)などがモロッコに拠点を置いています。

もちろん、こういった自動車関係以外にも、航空機、電子機器、農水産物、通信、エネルギー、金融、保険、食料品など幅広い業種が進出しているので、選択肢は多いです。

日系企業であれば自動車や自動二輪関係以外であれば、電動工具のマキタ、即席めんを扱う日清、バニラエキスの製造を行う高砂、そしてファスナー製造でYKKがモロッコに拠点を置いています。

ただ、自動車関連と比べると、日系も外資も、常にモロッコ駐在員を募集しているわけではないので、求人情報は転職会社を通じて得られるようにしておきましょう。

ちなみに、日系企業含め外資の多くが首都のカサブランカ(Casablanca)に拠点を置く場合が多いですが、税制などの優遇ゾーンでもあるラバト(Rabat)やタンジェ(tanger)、ケニトラ(Kenitra)などに拠点を置く場合もあります。

特に、タンジェやケニトラは自動車産業のヨーロッパ西南部向けの生産・製造拠点としての色合いが強く、日系企業の場合も、矢崎総業、デンソーなどが拠点をタンジェやケニトラに拠点を置いています。

以上、モロッコ駐在員求人の概要について述べましたが、実際の給与などの諸条件に関することや、より具体的な情報を得るためには、冒頭でも紹介しているようなパソナキャリア、リクルートエージェントなどの海外駐在求人に強い転職会社にまずは相談するようにしてください。

<モロッコ駐在員求人を探す時にオススメの転職会社>

なお、パソナキャリア、リクルートエージェント以外でモロッコ駐在員求人を募集する機会があるのは、JACリクルートメントも日系グローバル企業や外資系企業の求人を扱う転職会社となります。

基本的にはパソナキャリア、リクルートエージェントの2つとも必ず押さえておけば問題ありませんが、なるべく情報の取りこぼしのないようにするためには、JACリクルートメントには求職者登録(会員登録)だけはしておきましょう。

モロッコ駐在員求人にこだわりがない場合

モロッコ駐在員求人については、すでに述べているように、自動車関係の業種以外で探す場合には、わりと募集自体がない場合もあります。

全くないという訳ではなく、自動車関係以外は募集頻度が各業種少ないため、多少、長期戦になる可能性があることだけは心にとめておきましょう。

こういった状況なので、基本的には自分が希望する業種のモロッコ駐在員求人の募集を待つというのが選択肢となりますが、モロッコ駐在員求人にこだわらないのであれば、別の選択肢も候補に入れておくことをオススメします。

具体的には、モロッコ周辺の国への駐在員求人などが挙げられます。

モロッコの場合はアルジェリアなどの北部アフリカの国々以外にも、スペイン、ポルトガルなどのヨーロッパの国にも近いので、こういった周辺の国への駐在員求人は現実的な選択肢として考えられると思います。

特に、スペインの場合は、アルボラン海に面するマラガ(Malaga)、アルメリア(Almeria)、ムルシア(Mulucia)などに日系企業、そして外資系企業が多く進出しており、業種も非常に幅広いです。

例えば、マラガの場合は日本の富士通以外にも、アルコール飲料を扱うペリノリカール(フランス)、アクセンチュア(アイルランド)、オラクル(アメリカ)、エプコス(ドイツ)、ファーウェイ(中国)などの名だたる外資系企業が拠点を置いていたりします。

なので、もしモロッコ駐在員求人で自動車関係以外の求人を探しているのであれば、スペインを中心とした周辺の国の駐在員求人も必ず候補に入れておくことをオススメします。

もちろん、ここで紹介していることについては、あくまでも参考例です。

ただ、幸いなことに、こういったモロッコ周辺の海外駐在求人についても、すでに紹介しているパソナキャリアリクルートエージェント、そしてJACリクルートメントなどの転職会社で扱っています。

その為、モロッコ駐在員求人を探すのと合わせて、転職会社のコンサルタントに今挙げたような求人も紹介してもらえるようにすれば、転職活動はスムーズに行えると思います。

【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】

現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。

実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。

退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている
そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...
今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている
辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...

退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。

そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。

ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。

※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。

※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。

こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。

(実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした)

例えば、「汐留パートナーズ」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです(全国対応)。

上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。

なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。

また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください(相談は無料)。

  • 即日で退社したい(会社に出社せず退職したい)
  • 会社と連絡を取らずに退職したい
  • 親にバレずに退職したい
  • パワハラやイジメがひどくて退職したい
  • 社員寮に住んでるけど退職したいなど...

汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら(LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応)

何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。

なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。

民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事(有給取得、給与未払い、退職金、残業代など)が出来ないため、金額が安くなっているのです。

一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。

さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。

なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう

汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。

(他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります)

汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。

汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら(LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応)

また、出社せずに引継ぎ(私物引き取りも可能)なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。

会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。

また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。

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