南アフリカの駐在員求人を探す時に必須の転職会社を紹介しています。
＜南アフリカ駐在員求人を探す時に”特に”必須の転職会社＞
残りの南アフリカ駐在員求人を探す時に必須の転職会社については、下部で紹介しています。
JACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェント、ビズリーチ、ランスタッドの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。
メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録（会員登録）をして、コンタクトを取ってみてください。
各転職会社によって、希望する国の駐在求人を取り扱いのある・ないというのは出てくるので、なるべく、求人情報の取りこぼしがないように、複数の転職会社にコンタクトを取るようにしてください。
南アフリカ駐在員求人は常に何らかの募集があり、求人状況は常に良好な状況です。
ただ、日系企業の進出数はアフリカ諸国の中では一番進出していますが、150社弱と実はそれほど多くはありません。
ヨーロッパやアジアになると、1つの国で400社~1000社ほどの日系企業が進出しているので、比較すると、そこまで多くないといった状況です。
※例えば、ドイツであれば800社弱、インドネシアには1200社弱の日系企業が進出しており、南アフリカに進出している日系企業は、比較すると多くないというのは分かると思います。
この状況は日系以外の外資も同様。
その為、業種を絞ってしまえば、業種ごとで求人募集はそれほど多くありません（下手すれば、タイミングによっては希望の業種で駐在員募集が一切されていない場合もあり）。
なので、求人情報は冒頭でも紹介しているような転職会社を通じて、最新情報を得られるようにしておきましょう。
もう少し、南アフリカに進出している企業について触れておくと、日系、そして外資含め、大まかに自動車関連、小売り（日用品含む）、食品関係の3つの業種で進出している企業が多くなります。
自動車メーカーであれば日系企業ではトヨタ、日産、マツダ、ホンダ、いすゞ、三菱、三菱ふそう。
外資ではメルセデスベンツやフォルクスワーゲン（ドイツ）、ゼネラルモーターズやフォード（アメリカ）、イヴェコ（イタリア）などが進出している形です。
当然、自動車部品関連の企業も、メーカーに合わせて各外資のそれぞれで進出しており、日系であれば、ブリヂストン、アネスト岩田（自動車塗装用スプレーガン）、矢崎総業などの自動車関連の企業が南アフリカに進出しています。
なお、小売りや食品関係については日系以外の外資が中心となりますが、小売りで進出しているフランス企業のカルフールは、豊田通商が買収したCFAOグループと事業提携していたりします。
（小売りではアメリカのウォルマート、ニュージーランドのカントリーロードなどが南アフリカに進出。食品ではサンヨー食品、スイスのネスレ、シンガポールのオラム、アメリカのクラフト・ハインツが進出している企業としては有名）
小売りと関連するところでは、南アフリカは人口が5000万人以上、そして人口の4割以上が貧困所得層から脱しており、日用品・雑貨を扱う外資が日系含め多く進出している点も大きな特徴です。
日系企業であればロート製薬、花王、パイロットなどが日用品・雑貨関連の事業を行っています。
※ロート製薬は南アフリカで日用品・化粧品などを扱うAJNorth社を子会社化しています。
もちろん、自動車、小売り、食品、日用品とここまで挙げた業種以外にも、鉱業、インフラ、資源、エネルギー、保険、通信、産業機器、建設、農業、医薬品、アパレル（スポーツやゴルフ用品も含む）と幅広く企業が南アフリカに進出しているような状況なので、業種の選択肢は非常に多いです。
進出している企業の駐在拠点については基本的に、プレトリア（Pretoria）、ヨハネスブルグ（Johannesburg）、ダーバン（Durban）、ケープタウン（Cape Town）、ポートエリザベス（Port Elizabeth）、イーストロンドン（East London）の6つの地域に大まかに分かれます。
特にダーバン、ポートエリザベスに関しては、自動車メーカーの工場が多く設立されており、ポートエリザベスにはゼネラルモーターズ、フォード、フォルクスワーゲンが工場を置いています。
ポートエリザベスで製造された右ハンドル車は南アフリカ国内以外にも、日本やオーストラリア・香港などの左側通行右ハンドルの国にも輸出しており、重要な物流拠点にもなっています。
南アフリカ駐在員求人を探す時に必須の転職会社
以上、南アフリカ駐在員求人の概要について、まとめましたが、具体的な求人の詳細や給与条件などについては、すでに冒頭でも紹介している転職会社にまずは問い合わせてみてください。
一応、下記に転職会社ごとで取り扱う南アフリカ駐在員求人の傾向を載せていますが、あくまでも参考程度に見ておく程度でいいでしょう。
なお、5つの転職会社をリストアップしていますが、基本的にはJACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントの3つは情報源として必ず押さえておくようにしてください。
この3つを押さえておけば、基本的には南アフリカ駐在員求人は網羅できます。
必ずこの機会に求職者登録（会員登録）だけは終えておきましょう。
南アフリカ駐在員求人のように比較的レアな求人の場合は、転職会社が個別に担当者をつけてくれます。
こういった場合に目ぼしい求人が発生した際には、優先的に求人を紹介してもらえるので、必ず求職者登録だけは済ませておくようにしておいてください/span>
JACリクルートメント
JACリクルートメントは、南アフリカ駐在員求人を探す時には真っ先に押さえておくべき転職会社です。
南アフリカに拠点を置く日系企業、外資系企業、双方共の駐在員求人を、常に何らかの業種で保有しています。
特に外資系企業の中でも、日本には拠点を置かない外資系企業の南アフリカ駐在員求人を取り扱う機会がパソナキャリアやリクルートエージェントよりも多いので、その点は大きなポイントとなります。
元々、JACはイギリス含め、アジアでは中国、韓国にも拠点を置いている為、こういった日本には拠点を置かない外資系企業の南アフリカ駐在員求人を紹介してもらうことも可能です。
※冒頭では触れていませんが、南アフリカの場合は家電産業（主にテレビ）で、日系企業、韓国系企業が大きな市場を占めますが、ここ近年では中国のHisense、XOCECOなども進出しており、こういった外資の南アフリカ駐在員求人がJACリクルートメントで募集される機会があります。
もちろん、在日外資系企業の南アフリカ駐在員求人もJACリクルートメントでは取り扱いがあるので、とりあえず、幅広い南アフリカ駐在員求人を取り扱っているので、必ず押さえておきましょう。
パソナキャリア
パソナキャリアで扱う南アフリカ駐在員求人は、主に資源・エネルギー関連の企業の求人が中心となります。
日系企業、外資系企業双方ともに扱いはありますが、外資系企業の場合は在日外資系企業の求人が中心です。
（例えば、南アフリカに拠点を置く中国企業のジンコンソーラーやAMLジャパンは、パソナキャリアで独占的に扱っています）
また、どちらかというと、駐在員候補としてまずは募集をする企業が多いので、その点は必ず求人の詳細を見るようにしてください。
なお、業種については基本的には資源・エネルギー関連の企業が多めですが、通信、食品（ワイン、海産物）、自動車、物流などの業種で、南アフリカ駐在求人を募集する企業の求人も扱っています。
ただ、食品などの場合は基本的には海外営業として求人を募集されることが多いです。
リクルートエージェント
リクルートエージェントは、主に日系企業の南アフリカ駐在求人を幅広く取り扱う機会があります。
例えば、冒頭でもすでに紹介しているような日用品・雑貨関連（花王、ロート製薬など）の南アフリカ駐在求人であれば、リクルートエージェントで募集される割合が高めです。
また、パソナキャリアと同様に資源・エネルギー関連の南アフリカ駐在求人を扱いますが、パソナキャリアでは取り扱いのない企業の案件を保有していることが多いです。
具体的には、水島合金鉄など、資源・エネルギー業界の中では知られた日系企業ですが、ニッチな企業の南アフリカ駐在求人までリクルートエージェントは網羅しています。
もちろん、資源・エネルギー関連以外にも、南アフリカでスズキの自動車の販売・修理、部品販売事業を行うトラスト（本社は名古屋市中区）などの、あまり知られていない日系企業の求人も取り扱う機会がリクルートエージェントではあるので、とりあえず情報源としては押さえておいた方が良いでしょう。
※ちなみに、トラストは南アフリカでは、スズキ以外にも、プジョー、フィアット、アルファなどの自動車の事業も行っています。
doda
dodaは、主に駐在員候補としての南アフリカ駐在求人の募集がメインとなります。
どちらかと言うと、職種は専門職の求人がメインで、品質管理、生産技術開発などのピンポイントな職種が多くなります。
ただ、こういった専門職の南アフリカ駐在求人の場合は、JACリクルートメントやパソナキャリアでも募集されることが多いので、dodaは最優先に使い必要はないと思います。
なので、もし専門職の職種で南アフリカ駐在求人を探す場合には、JACリクルートメント、パソナキャリアを優先的に使ったうえで、dodaを活用したほうが効率的な場合もあるので、覚えておきましょう。
ミドルの転職
ミドルの転職は、dodaと同様に南アフリカへの駐在員候補の求人が中心となります。
どちらかというと、営業職の求人が中心となるので、実質は海外営業という形での募集が多くなります。
基本的には海外営業職はJACリクルートメント、パソナキャリア、リクルートエージェントの3つの転職会社が強いので、ミドルの転職は補足程度に使う形が望ましいでしょう。
【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】
現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。
実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。
「退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている」
「そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...」
「今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている」
「辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。
そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。
ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。
※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。
※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。
こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。
（実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした）
例えば、「汐留パートナーズ
」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです（全国対応）。
- 有給休暇の取得交渉
- 未払い給料・未払い残業代がある場合の対応・請求
- 退職金の請求など...
- その他※汐留パートナーズの退職代行サービスの公式サイト
上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。
なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。
また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください（相談は無料）。
- 即日で退社したい（会社に出社せず退職したい）
- 会社と連絡を取らずに退職したい
- 親にバレずに退職したい
- パワハラやイジメがひどくて退職したい
- 社員寮に住んでるけど退職したいなど...
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。
なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。
民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事（有給取得、給与未払い、退職金、残業代など）が出来ないため、金額が安くなっているのです。
一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。
さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。
なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう
汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。
（他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります）
汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
また、出社せずに引継ぎ（私物引き取りも可能）なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。
会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。
また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。
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