アルゼンチンが勤務地の海外駐在求人を探す場合に使える転職会社を厳選して紹介しています。

アルゼンチン駐在求人が発生する首都ブエノスアイレスの街並みの画像
アルゼンチン駐在求人などの南米への海外駐在転職に成功している人の10人中8人がパソナキャリア、リクルートエージェントなどの海外駐在求人に強い転職会社を複数活用している

<アルゼンチン駐在求人を探す場合に”特に”使える転職会社>

残りのアルゼンチン駐在求人を探す場合に使える転職会社については、後ほど紹介しています。

パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメント、ビズリーチ、ランスタッドの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。

メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録(会員登録)をして、コンタクトを取ってみてください。

各転職会社によって、希望する国の駐在求人を取り扱いのある・ないというのは出てくるので、なるべく、求人情報の取りこぼしがないように、複数の転職会社にコンタクトを取るようにしてください。

アルゼンチン駐在求人は募集自体はされていますが、やや断続的で、タイミング次第と言える状況です。

特に業種関係なければ募集はされていることが多いですが、それでも多い時で10件あるかないか、少ない時では0件の時もあるので、まずは求人を保有しているかどうか転職会社に確認などを取る必要があります。

※アルゼンチン駐在求人はインディードなどのネットでの公開情報では、なかなか求人募集の状況などは把握することは出来ないので、すでに上記で紹介している転職会社の非公開求人として保有していることが大半なので、必ずチェックするようにしてください。

アルゼンチン駐在求人について、もう少し詳しく触れておくと、アルゼンチンに進出している日系企業は60社弱あります(南米に進出している企業数はブラジルに次ぐ多さ)。

そのうちの約7割以上がトヨタ、日産などの自動車メーカー、そしてブリヂストン、デンソーなど自動車部品メーカーが占めます。

その他にも、丸紅、双日などの商社も、日野トラック・バス(丸紅)、韓国の現代自動車(双日)の輸入販売を現地法人を立ち上げ行っていたりしますし。

鉄鋼・非金属製品などの事業を行っているホンダトレーディングは、アルゼンチンでは主に自動車部品・樹脂の販売事業をメインに行っていたりもします。

その為、アルゼンチンの日系企業の駐在求人の多くは、自動車関連の企業ということを覚えておきましょう。

もちろん、自動車関連以外の日系企業もアルゼンチンには進出しています。

日本郵船などの船舶関連、セイコーエプソンなどのプリンターや事務機器関連、武田薬品工業などの医薬品、そして医療機器、産業機械など職種はかなり限定されますが、進出している企業数の割には選択肢は多いです。

なお、クリヤマホールディングス、フジテック、ニチモウなども現地に進出していますが、厳密に言うと、現地企業を子会社化しています。

例えば、クリヤマホールディングスの場合は、消防用のホースを製造するアルゼンチン企業(industrias Quilmes S.A.)を買収しており、産業用ホースの事業の拡大を図っています。

(駐在場所が現地法人の場合でも、パソナキャリアやリクルートエージェントなどで求人募集をされる場合には、クリヤマホールディングス名義で求人募集がかけられます)

また、日系企業以外にも、中国外資系企業、アメリカ外資系企業、そしてイタリア、フランスの外資系企業もアルゼンチンに進出しているので、日系企業以外で働く選択肢も考えておいた方が良いでしょう。

(中国、アメリカ、イタリア、フランスなどの外資系企業は、日本にも拠点を置いている外資系企業が多いので、日本の転職会社経由でも応募が可能。※もちろん日本に拠点を置いていない外資系企業も、パソナキャリアやリクルートエージェントの場合は紹介してもらえます)

例えば、中国の場合は2001年のアルゼンチンのデフォルト以降、日本も含めた外国籍企業がアルゼンチンに対して対外投資を躊躇していた時代から、アルゼンチンに積極的に投資しており、インフラ関連で中国の外資系企業が多数進出しています。

※インフラ関係であればフランス外資系企業なども積極的にアルゼンチンのインフラの大型案件を受注しており、鉄道車両の製造を行うアルストムなども進出している。

ちなみに、日系企業、日系以外の外国籍企業の多くは、首都であるブエノスアイレス(Buenos Aires)にアルゼンチンの拠点を置いている場合が多いです(ほぼ、9割)。

その他では、同じブエノスアイレス州にあるマル・デル・プラタ(Mar del Plata※ブエノスアイレスの南方面)に水産関連の企業が拠点を置いていたり、アルゼンチン第二の都市であるコルドバ(Cordoba)に現地工場を構えている企業などがあります。

※例えば、コルドバには日系企業のデンソーが拠点を置いています(コルドバ工場では主にカーエアコン・ラジエータ製造を行っており、稀にエンジニア駐在員求人がJACなどで募集されることがあり)。

以上、アルゼンチン駐在求人の概要についてまとめましたが、具体的な求人の詳細については、すでに紹介している下記の転職会社を活用するようにしてください。

<アルゼンチン駐在求人を探す場合に使える転職会社一覧>

基本的にアルゼンチン駐在求人は数は少ないながらも、各転職会社ごとで取り扱いがある場合もあります。

その為、なるべくここで紹介している転職会社3つはすべて活用することをオススメしますが、難しい場合は、必ず求職者登録(会員登録)だけはしておくようにしてください。

その中でも、パソナキャリアやリクルートエージェントはアルゼンチン駐在求人を扱う機会が多いので、必ず求職者登録だけは済ませておき、情報を得るようにしましょう。

もちろん、現状、求職者登録をしても求人を保有していない場合もありますが、発生した際に連絡をもらえるので、常に求人情報をチェックしなくても手間が省けるので便利です。

アルゼンチン駐在求人にこだわらないのであれば他の選択肢もあり

アルゼンチン駐在求人は募集がかかっているかどうかは、ほぼタイミング次第なので、求人募集が転職活動の段階でない場合も十分に考えられます。

そういった状況も考えて、代替え案として必ず2~3つ程度の選択肢は必ず持っておいた方が良いでしょう。

もちろん、アルゼンチンに行くことがすでに決まっている等の特別な事情があれば別ですが、特にアルゼンチンにこだわりがない場合には、以下のような選択肢は持っておくことをオススメします。

  • スペイン語を活かしたいならブラジル以外の中南米の国々の駐在求人
  • 南米で最も日系企業・外国籍企業が進出しているブラジル駐在求人
  • 駐在にこだわるわっていないなら、アルゼンチン関連の海外営業求人など…

実際に、転職会社でアルゼンチン駐在求人の取り扱いがない場合には、こういった形で代替え案は勧められると思います。

特に、立地的なこだわりがなければ、ブラジル以外はすべてスペイン語圏なので、スペイン語を活かすという目的であれば、選択肢は非常に多くなります。

なお、ウルグアイの場合は日系企業が20社弱とアルゼンチンに比べ少ないですが、日系以外の外資系企業も含めれば色々な業種の企業が首都のモンテビデオ(Montevideo)に進出しているので、有力な選択肢にもなっていくと思います。

もちろん、ここで挙げている例は一つの例にしか過ぎないので、転職会社の人に相談すれば、より魅力的な条件の求人も紹介してもらえると思います。

まずは、アルゼンチン駐在求人を保有しているかどうかの確認が最優先となります。

ですが、今挙げた条件の求人に関しても、すでに紹介しているパソナキャリアリクルートエージェントJACリクルートメントで取り扱う機会があるので、アルゼンチン駐在求人と合わせて考えておくようにしましょう。

【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】

現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。

実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。

退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている
そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...
今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている
辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...

退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。

そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。

ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。

※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。

※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。

こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。

(実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした)

例えば、「汐留パートナーズ」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです(全国対応)。

上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。

なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。

また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください(相談は無料)。

  • 即日で退社したい(会社に出社せず退職したい)
  • 会社と連絡を取らずに退職したい
  • 親にバレずに退職したい
  • パワハラやイジメがひどくて退職したい
  • 社員寮に住んでるけど退職したいなど...

汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら(LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応)

何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。

なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。

民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事(有給取得、給与未払い、退職金、残業代など)が出来ないため、金額が安くなっているのです。

一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。

さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。

なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう

汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。

(他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります)

汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。

汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら(LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応)

また、出社せずに引継ぎ(私物引き取りも可能)なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。

会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。

また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。

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