パプアニューギニア駐在求人を探す際に使える転職会社を厳選して紹介しています。
＜パプアニューギニア駐在求人を探す際に”特に”使える転職会社＞
その他のパプアニューギニア駐在求人を探す際に使える転職会社については、後ほど紹介しています。
パソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメント、ビズリーチ、ランスタッドの場合は、現在、日本以外で海外に駐在・在住している方でも、今住んでいる国もしくは他の国の駐在求人を紹介してもらうことが可能です。
メール・電話でのやり取りとなりますが、現在、住んでいる国からの応募も可能なので、まずは求職者登録（会員登録）をして、コンタクトを取ってみてください。
各転職会社によって、希望する国の駐在求人を取り扱いのある・ないというのは出てくるので、なるべく、求人情報の取りこぼしがないように、複数の転職会社にコンタクトを取るようにしてください。
パプアニューギニア駐在の求人は募集頻度は非常に少なく、日系企業に限ると機会は非常に少ないです。
募集されていたとしても転職会社の非公開案件として保有していることが稀にあるので、冒頭でも紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェントなどに必ず問い合わせるようにしましょう。
なお、日系企業に関しては、進出している企業数は11社程度ですが、実際に常駐員を置く企業は少ないです。
常駐員を置いている企業は住友林業、太平洋セメントが日系企業では挙げられます。
（常駐員を置かない企業の募集のされ方としては、海外営業や海外長期出張ありの求人として募集されています）
日系企業以外では進出している外資としてはオーストラリアやニュージーランドの企業を中心に、アメリカ、フランス、サウジアラビアなどの国から企業が進出しています。
特に、エクソンモービル（アメリカ）、トタル（フランス）、サントス（オーストラリア）、ペトロミン（サウジアラビア）などのエネルギー関連の企業の進出がパプアニューギニアには多いです。
※日系企業の場合はJX日本石油が進出している。
また、厳密にはパプアニューギニア駐在ではありませんが、ODAでインフラや建設の企業が長期海外出張ありの求人を募集しているケースもあり、日本を含めたオーストラリア、ニュージーランド、アメリカ、ドイツ、イギリスなどの企業から求人を募集されていることがあり。
進出している企業の駐在拠点については、首都のポートモレスビー（Port Moresby）に集中していますが、パプアニューギニアの第二の都市のラエ（Lae）にも拠点を置く企業もあります。
↑のほうで紹介した日系企業の太平洋セメントは、ラエに拠点を置いています。※住友林業はニューブリテン島のココポ（Kokopo）に拠点を置いている。
なお、企業によってはパプアニューギニアに近いオーストラリアのケアンズ（Cairns）に拠点を置き、パプアニューギニアの事業を行うケースもあり、パプアニューギニア駐在といっても実際にはオーストラリアのケアンズ駐在になることもあるので覚えておきましょう。
より具体的な求人の詳細については、すでに上記でも紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェント、そしてJACリクルートメントで保有している機会が多いので、パプアニューギニア駐在求人を探す際にはこの3つの転職会社は押さえておくようにしてください。
＜パプアニューギニア駐在求人を探す際に使える転職会社一覧＞
- パソナキャリア＜必ず押さえておく＞
リクルートエージェント＜必ず押さえておく＞
- JACリクルートメント
特に、パプアニューギニア駐在求人はいつ転職会社で保有しているかは分からないので、必ず求職者登録（会員登録）をして確認するようにしてください。
求職者登録を事前にしておけば、パプアニューギニア駐在求人のようなピンポイントな海外駐在求人の場合は優先的に紹介してもらえます。
なお、どの転職会社で扱うかはタイミング次第なので、必ず紹介している3つの転職会社には求職者登録だけはしておくようにしましょう。
他の選択肢もあり
なお、パプアニューギニア駐在求人以外にも、近隣の海外駐在求人や、先ほども少し触れているパプアニューギニア関連の海外営業や長期海外出張ありの求人なども選択として入れておくのもありです。
特に、近場で言えば、オーストラリアやニュージーランド、インドネシア、フィリピンなどの海外駐在求人などが選択として挙げられます。
例えば、歴史的に見ても、オーストラリアとの関係が深いこともあり、パプアニューギニアに関連するオーストラリア駐在の求人は非常に多く、日本の転職会社からも応募が可能です。
当然ながら、すでに述べているように、パプアニューギニア関連となると、基本的にはクイーンズランド州のケアンズや、もしくはブリスベンなどに駐在するケースが多くなるので、その点は考慮に入れておきましょう。
なお、こういったパプアニューギニアの近隣の国の海外駐在求人や、そして海外営業、長期海外出張ありの求人についても、すでに紹介しているパソナキャリア、リクルートエージェント、JACリクルートメントで取り扱う機会が多いです。
なので、パプアニューギニア駐在求人を探す際には、こういった求人も頭に入れておきつつ、転職会社に問い合わせてみてください。
【現在、会社に勤めていて退職・退社前の人は必ずチェック】
現在、会社に勤めていて転職先を考えていたり、上記で紹介している転職会社を使って転職先を見つけたとしても、スムーズに退職・退社が行えないという人が非常に多いです。
実際に、このサイトにも以下のような問い合わせが多くなっています。
「退職願いは出したが悪意のある退職引き延ばしに近い引継ぎにあっている」
「そもそも退職願を出しても受け付けてもらえないし、どうしたら良いのか...」
「今、ブラック企業に勤めているので、辞めること自体を言い出せなくて困っている」
「辞めたいけど、有給を買い取ってもらいたいし退職金などそもそも出るのか、交渉とかはどうすればいいか...」など...退職をしたい以外にも、退職時の退職金の支払いや、有給の買取や残業代などのお金に関することなどで退職を躊躇している人も多く、わりと社会問題にもなっていることを知っている方も多いでしょう。
そういった社会背景もあり、最近では「退職代行サービス」などの退職希望者がスムーズにかつ、「出社しなくても退職できる」「退職金の請求などを代行してくれる」など、退職にまつわることを代行してくれるサービスを行う民間企業が増えています。
ですが、実際には民間の退職代行サービスを使っても、退職できないケースも多く、また逆に勤めている会社から悪意のある懲戒解雇をされてしまったり、損害賠償請求をされてしまったりなどトラブルが多いというのも実情です。
※実は民間企業が退職の代行業務を行う際には、弁護士資格が必要となりますが、弁護士資格を要していない企業が退職代行サービスを行っていることもあり、トラブルになっているのです。
※懲戒解雇されてしまえば、本来、支払われるべき退職金などの支払いが会社からされなくなる恐れもあり。
こういった問題もあるので、最近では退職代行業務を法的に行うことが可能な、弁護士のいる法律事務所が退職代行サービスを行っているケースが増えています。
（実際には、昔から弁護士事務所は退職代行に近いサービスを行っていましたが、あまり知られてはいませんでした）
例えば、「汐留パートナーズ
」は退職代行サービスを法律事務所の中では先駆けて行っています。弁護士にしかできない交渉を、あなたが務めている会社に代行して行ってくれるのです（全国対応）。
- 有給休暇の取得交渉
- 未払い給料・未払い残業代がある場合の対応・請求
- 退職金の請求など...
- その他※汐留パートナーズの退職代行サービスの公式サイト
上記でも少し触れていますが、こういった退職者の権利である交渉や請求については、弁護士資格がないと行えません。
なので、退職を現在考えている人で「”法律”の専門家に任せてスムーズに円満に退職を行いたい」「退職する際には、退職金や残業代などをしっかりと会社に払ってもらいたい」というかたは、法律事務所が行っている退職代行サービスを活用することをオススメします。
また、その他にも、以下のような悩みや問題があって、退職に踏み出せない人も、まずは汐留パートナーズに相談してみてください（相談は無料）。
- 即日で退社したい（会社に出社せず退職したい）
- 会社と連絡を取らずに退職したい
- 親にバレずに退職したい
- パワハラやイジメがひどくて退職したい
- 社員寮に住んでるけど退職したいなど...
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
何度も言っているように、民間の転職代行サービスの場合は退職金支払い請求など...出来ないことが多く、結局、そういったところに相談しても時間の無駄になってしまい、早く退職したいのに、さらに時間がかかるといったことも起きかねません。
なお、汐留パートナーズの場合は無料相談を行った後に、実際に退職代行サービスを活用して退職する場合には着手金として、55,000円の費用が掛かります。
民間企業が運営する退職代行サービスの場合は、着手金が30,000円程度で非常に価格を押さえていたりしますが、そもそも弁護士が行える請求・交渉事（有給取得、給与未払い、退職金、残業代など）が出来ないため、金額が安くなっているのです。
一応、民間企業でも法律事務所と組んで退職代行サービスを行っている企業もありますが、民間会社に払う金額+弁護士に払う金額が上乗せされてしまうので、着手金だけで10万円以上の金額がかかってしまう場合もあります。
さらに退職できなかった場合に返金保証を付けるなどをうたっていたりする業者もありますが、退職代行を使ったのに退職できずに、そのまま会社に在籍して会社とトラブルになることもあり、最終的に汐留パートナーズなどの法律事務所が行っているサービスを使うという形になる方が多いです。
なので、二度手間になってしまうこともあるので、法律事務所に退職代行サービスの相談・依頼をする方が賢明な選択でしょう
汐留パートナーズの場合は、法律事務所が”直接”退職代行サービスを行っているので、着手金は業界内でも非常にリーズナブルで、中間のマージンなども金額に上乗せはされていません。
（他の法律事務所でも退職代行サービスに近い相談は受け付けてくれますが、相談だけでも8,000~10,000円取られる場合や、着手金も見積もりしてもらう形となるので時間がかかります）
汐留パートナーズは全国どこからでも利用が可能なので、どういった形でスムーズに退職できるかどうか、無料でまずは相談してみてください。
→汐留パートナーズの退職代行の無料相談・依頼はこちら（LINE・メールどちらでも相談可能、全国対応）
また、出社せずに引継ぎ（私物引き取りも可能）なども可能ですし、退職後の離職票、保険証、年金手帳などの必要書類の返却も代行してくれます。
会社に行かずに退職したい人は、こういった法律事務所が運営の退職代行サービスを活用してみてください。
また、退職する人の権利としてもらえる退職金、そして支払われていない残業代、未払い賃金などがあれば、お金に関することも気になる場合は解決させて、新しい職場でいち早く働けるように心身ともに、新たなスタートをきりましょう。
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